業務用脱毛器の耐用年数からベストな買替時期を推測！人気の最新脱毛器もご紹介

こんなお悩みありませんか

• 業務用脱毛器に寿命はある？
• 耐用年数と耐久年数、何がちがうの？
• 脱毛器の買い替えを検討している
• 数年前に購入した脱毛器、どのくらい使用したら買い替えるべき？
• あまり使っていなくても劣化するの？
• 故障する前に買い替えの準備を進めたい
• 寿命がきたらどうなるの？

業務用脱毛器は固定資産にあたり、会計上で資産価値を正しく算出するために、省令で「耐用年数」が設定されています。

参考サイト：減価償却資産の耐用年数等に関する省令 | e-Gov法令検索

ハンドピースやランプとは別で、業務用脱毛器本体にも寿命があります。
買い替えに限らず、これから新たに脱毛器を導入する方にも役立つ、業務用脱毛器の耐用年数と寿命についてご紹介いたします。

ご参考になりましたら幸いです。

業務用脱毛器の寿命は？

業務用脱毛器の寿命は５〜７年と言われています。
「耐久年数」とも呼ばれていて、機器の品質や使用環境・頻度によって変動します。
きちんとメンテナンスを行っていれば、推定よりも長い期間安全に使用し続けることも可能です。

機器の寿命とは別に、国が「耐用年数」というものを設定しています。
違いは以下のとおりです。

耐用年数

「耐用年数」とは、通常の維持補修を加える場合にその減価償却資産の本来の用途用法により通常予定される効果をあげることができる年数、すなわち通常の効用持続年数のことをいい、その年数は「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」（昭和40年大蔵省令第15号）により定められています。

引用元：償却資産の評価に用いる耐用年数 ｜ 固定資産税（償却資産） ｜ 東京都主税局

正式には「法定耐用年数」と言われ、会計処理（減価償却）で用いるために国税庁が定めています。
「本来の用途用法により通常予定される効果をあげることができる年数」なので、実際に使用できる年数とは異なります。

業務用脱毛器も減価償却資産で、「器具・備品」の「理容・美容機器」に当てはまり、法定耐用年数は「５年」です。

その他、エステサロンで使用される資産価値のある備品の耐用年数例

エステ機器・家具・レジ・金庫（手提げ）	5年
ベッド・室内装飾品	8年
室内装飾品(金属製)	15年
冷蔵庫・洗濯機・エアコンなどの電気製品	4〜6年
金庫	20年
パソコン・タブレット	4年

国税庁の主な減価償却資産の耐用年数表>>>

耐久年数

いわゆる「寿命」で、実際に使用できるであろう年数を指します。
メーカー独自のテスト・各部品の耐久性などから割り出されますが、あくまでも目安です。使い方やメンテナンスの有無、脱毛器自体の品質によって変動します。
通常は耐用年数＜寿命（耐久年数）となりますが、経年劣化するので、買い替えは必要です。

長く使うほど得？業務用脱毛器を長く使うメリット・デメリット

メリット

• 症例や実績が集まり、サロンの信頼が高まる
• 本体代が高くても、長期間利用できれば利益率があがる

デメリット

• 経年劣化により、突然の故障・不具合の可能性が高まる
• 話題性がなく、時代の変化に対応しづらい
• 顧客のニーズとズレが生じる可能性がある
• 保証期間が過ぎると、メンテナンス費の負担が増える
• メンテナンスのための部品が入手できなくなる可能性がある

業務用脱毛器買い替えのベストタイミングとは？

メンテナンス頻度の増加、費用負担を感じた時

保証期間が過ぎてメンテナンス費の負担が膨らんだり、不具合が頻発していたりするようであれば新しい脱毛器への買い替え時期です。
どんなに丁寧に扱い適切なメンテナンスを行っていても、部品の消耗や疲労は避けられず、時間の経過とともに劣化します。
いつ故障するかわからない不安を抱きながらのサロン経営は危険です。
コストパフォーマンスの良い脱毛器に買い替えることで、利益率が改善されることもあります。

新規顧客の減少、既存顧客離れを感じた時

「脱毛は痛い」というのが一般的だった数年前と比較すると、「痛くない」「肌に優しい」「早い」脱毛が当たり前になりつつあります。
IPL方式（熱破壊式）から、SHR方式（蓄熱式）やLED方式も誕生していて、クリニックやセルフ脱毛も盛んです。市場とともに顧客のニーズも変化しています。

愛されるサロンは時代の移り変わりに対応し、新しいモノやコト、話題性を生かした経営戦略を行っています。
脱毛器を新調することで突破口が開けるかもしれません。

新たな機器の導入は既存顧客を飽きさせないだけではなく、休眠顧客の掘り起こしや一度離れてしまった顧客を呼び戻すきっかけにもなり、サロンに新しい風を吹きこむ要因として役立ちます。

メーカーサポートも付帯するので、効果的な集客戦略も行えるでしょう。

サロンの展望の変化

メニューを展開したり、サロンとして新たな試みを行う場合に、脱毛器の買い替えが有効な場合があります。
複合機として脱毛器を新調することで、追加投資することなくチャレンジすることができます。

業務用脱毛器買い替え時の比較・導入のポイント

メーカーサポート

サポート内容や対応スピードは、効果についで大切な判断基準。
機器導入に当たってメーカーのフォローは欠かせません。

自分では解決できずに困った際に活用するのが通常で、メンタルが不安定で急を要する場面での利用も予想されます。的確なサポートを受けられることはもちろん、応対も気になるところ。
導入直後に限らず、波あるサロン経営でどこまで寄り添ってサポートしてくれるかどうか、各メーカーの実績を比較しましょう。

法定耐用年数が5年に対して、一般的なメーカー保証期間は多くの場合が１年です。

コスト

脱毛器買い替え時に注目すべきコストは、「本体価格＜ランニングコスト」です。
法定耐用年数である５年を基準に、売上見込みと必要コストを算出します。

たとえ本体が安く、容易に機器代を回収できたとしても、その後の５年間でコストがかさめば「繁盛しているのに利益が残らない」といった、自転車操業に陥りかねません。
余裕のある経営のためには、コスト管理は要となります。

脱毛器のランニングコストは、ハンドピースやランプの交換費が大半を占めます。
消耗品の有無や、ハンドピース・ランプの交換ペースと金額を確認し、シミュレーションしましょう。
1ショットあたりの単価は、機器によって照射方法や照射面の大きさが異なるので比較が難しく、参考程度に捉えて問題はありません。

性能

機器によって効果の出方が変わるメンズの髭やVIO、キッズや高齢者（介護脱毛）の対応、何を”売り”にしていくかで絞り込んでいきます。

性別や部位に応じた専用機器やモードを搭載する脱毛器も販売されていて、集客時の打ち出しで利用できますが、脱毛器の性能自体は変わりはありません。
知見のある施術者にとっては、肌状態や毛の状態に応じてカスタマイズできる、融通の効く脱毛器を選択したほうが良いかもしれません

今は、消費者もある程度の脱毛知識を身につけてきていて、「蓄熱式脱毛」や「IPL脱毛」といった脱毛方式、あるいは、脱毛器名で検索する人もいるほどです。

どのような方を顧客としていきたいのか、サロンの方針に沿って必要な性能を選びましょう。

おすすめの業務用脱毛器

Photo Body mini

卓上型でコンパクトでありながら、照射面を-5℃までしっかりと冷やし、痛みや火傷の心配なくメンズの髭や子供脱毛も可能にする脱毛器。
IPL方式とSHR方式を切り替えられ、お客様の要望や毛の状態、部位によってオーダーメイドで脱毛できる優れもの！
フォトフェイシャル（シミ・シワ・ホワイトニング）やバストアップ機能も搭載されていて、これから開業する方やメニュー展開を検討されている方も重宝します。

Photo Body mini（フォトボディミニ）について詳しくはこちらから>>>

業務用脱毛器を長く使い続けるには

日々のメンテナンスが鍵となります。
使用頻度が高い機器こそメンテナンスが必要です。

突然の不具合や故障の回避、安全性を維持するためにも適切に行いましょう。

日常のメンテナンス	精密機器はホコリが苦手。 わずかな隙間から侵入し、積もれば故障の原因になります。脱毛器はもちろんサロン内を清潔に保っておくことも有効です。 手や肌が触れる部分の拭き掃除・消毒 フィルターや部品のつなぎ目のホコリ除去 破損や亀裂がないかのチェック など、取扱説明書の記載に沿ってメンテナンスします。 毎日行うこと、月1で行うことと予めスケジューリングしておくのがおすすめです。
定期メンテナンス	周波数の計測や機器内部のチェック、劣化した部品交換など、サロンで対応できない部分をメンテナンスします。

業務用脱毛器の減価償却はどうやって行うの？

減価償却とは
減価償却資産（※）の取得に要した金額を一定の方法によって各年分の必要経費として配分していく手続です。
（※事業などの業務のために用いられる建物、建物附属設備、機械装置、器具備品、車両運搬具などの資産は、一般的には時の経過等によってその価値が減っていきます。このような資産を減価償却資産といいます。）

引用元：No.2100 減価償却のあらまし｜国税庁

業務用脱毛器も減価償却資産に該当し、法定耐用年数の５年間で配分して経費計上します。
５年が経過すると資産価値は０になり、翌年以降は経費計上できませんが、脱毛器自体は動作に問題がなければ使用し続けても問題はありません。

目的

主な目的は「企業の利益を正しく知ること」です。

高額設備投資を１度にまとめて計上すると、購入月の経費が膨らみ、売上は上がっているにも関わらず会計上の利益が下がります。設備投資が重なれば赤字になってしまうことも考えられます。
そうすると実際の実績とは差が生じて正しい業績が見えづらく、銀行などから融資を受ける際などに問題が生じる可能性がでてきます。

また、翌年以降は経費がかかっていないことになって所得が増えてしまうので、減価償却で少しずつ経費計上することで税金額の調整を行い、節税効果にもなります。

計算方法

減価償却に必要な要素

計算例

減価償却資産	業務用脱毛器
取得価格	300万円
法定耐用年数	5年
定額法償却率	0.2
定率法償却率	0.40

定額法

毎年60万円ずつ計上し、法定耐用年の５年目は、利用中の資産であることを示すために全額償却せず、1円分だけ帳簿に残るように価額償却費を計上します。

定率法

法定耐用年の５年目は、利用中の資産であることを示すために全額償却せず、1円分だけ帳簿に残るように価額償却費を計上します。
「保証率をかけた金額を下回ってはいけない」などのルールがあるため、経理処理が複雑です。正確に処理しないと計算上の利益が増加して、税金を多く支払うことにもなりかねないため、難しい場合は税理士に相談するのがおすすめです。

定額法と定率法による減価償却について詳しくはこちら(国税庁公式サイトに遷移します）>>>

減価償却費の仕訳例・勘定科目

帳簿の記帳方法は、直説法と間接法の２通りあり、任意で選択できます。

直接法	減価償却費を固定資産の帳簿価格から直接差し引く
間接法	減価償却費を固定資産の帳簿価格を残したまま、「減価償却累計額」という勘定科目を使って減価償却

直接法は、貸借対照表上から資産の価値をひと目で把握できるのでお金の流れを細かく管理しやすくなりますが、手間がかかります。また、固定資産科目の金額が年々減っていくので、取得原価が分からなくなります。

一方、間接法は、手間はかからないものの、お金の流れを把握しづらくなります。減価償却累計額が増えていくため固定資産科目の金額は変わらず、取得原価を残しておくことが出来ます。

直接法は未来の状態（残りの経費計上できる金額）を表し、間接法は過去と現在（購入金額と経費計上した金額）の状態を表します。

どちらも収める税金額は変わりません。

減価償却の帳簿の記帳の仕方について詳しくはこちら>>>

注意点

• 修繕費は減価償却の対象外
• 中古品は、購入後の使用可能期間で耐用年数を見積る
• 取得日ではなく、事業の用に供した日（使い始めた日）から適用する（※試運転は、事業の用に供した日に含まれない）
• 減価償却資産を廃棄したら損益計算書の特別損失の部へ「固定資産除却損」で反映する

減価償却には一括償却資産や少額減価償却資産といった、購入額に応じた経理処理方法もありルールが複雑です。
誤って計算すると税金の申告で差分が発生するので、自分で処理する自信がない場合は税理士に相談するのが賢明です。

業務用脱毛器導入のメリット

脱毛は継続利用が前提で、リピーター獲得と売上げ見込が立てやすいのが特徴です。

脱毛を窓口に新規顧客を募り、定期的に通っていただく間に距離を縮めて信頼関係を築けるので、生涯顧客化への道筋を立てやすくなります。

フォトフェイシャルやバストケアといった機能が備わっている機器を選べば、追加投資不要でメニュー展開でき、卒業を迎える前に他のメニューへと移行を促すことで、数年後の安定したサロン経営に繋がっていきます。
導入には大きな投資が必要ですが、単価も高く機器代回収もスムーズです。

技術や体力も不要で安定して結果を出せるので、未経験の方や先数年で規模拡大を目指しているサロン様にも貢献する機器となるでしょう。

まとめ

集客や話題性を意識するなら、リーズナブルな脱毛器を数年置きに買い替えるという方法も。
サロンのコンセプトにそって買い替えを検討しましょう。

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